五輪開催を決める権限は日本にはない。

IOCの決定を待つしかない立場である。

しかし、提言や意思表示をすることはできる。

「このままでは、アスリート、大会運営関係者、観客の安心安全を約束できない」

「すべてのアスリートの公平性を保つ五輪は開催できない」

「世界の情勢を見た場合、日本に来てくださいと胸を張って言えない」

そう発言することはできる。

現にJOCの山口香理事は、延期が望ましいという発言をしている。

英国陸上競技連盟や米国水泳連盟が「延期の要望」をしたことも明らかになった。

「まだ日本はやる気でいるの?」

「こんな状況で五輪なんてできる訳ねーだろ!」

「開催しても俺たちは日本にはいかねーよ!」

海外のアスリート達からあがる声は、何も言えない日本の関係者に届くのか。

国内では、2020東京五輪CMは連日流れているし、聖火の受け渡し式も行った。

計画していたことを計画通りにしなければならない事情があるのは理解できる。

簡単にやめると言えない背景があるのは重々承知している。

しかし、現実的には、通常通りの開催ができないことは誰が見ても分かる。

海外の目を冷静に受け止めて大人の対応をする能力が日本にあるかが試されている。

あと2週間以内に、IOCが何らかのコメントをするだろう。

IOCが決めることとはいえ、先手を打った行動が海外からの信頼を得るはずだ。

行動力・発言力・実行力のある我らが日本であって欲しいと強く願う。